夫婦共働きで得られる貯金の多さとそれに関わる問題点

世の中にはさまざまなスタイルがあり、結婚をして男性は勤めに出て、女性は専業主婦として家のことや育児に専念するというものもあれば、お互いが仕事に出る、夫婦共働きという形も決して珍しいものではありません。夫婦共働きというスタイルの場合は、貯金できる早さに大きな違いが出るのが魅力です。例えば、夫の収入だけで生活をやりくりし、妻の収入をまるまる貯金する、という形で貯金をして行けば、かなりテンポ良く貯めていくことができます。ただし、家にいる時間が減ることで、家事や育児に使える時間が少なくなってしまうのが夫婦共働きのデメリットと言えます。勤務地や勤務時間、勤務先でのポジションによっては、仕事メインの生活スタイルになってしまうこともあり、子どもへの愛情不足や家事を行うバランスで問題が出てくることも考えられます。家族それぞれの役割が違っても、お互い尊重し合い、全員が幸せな気持ちになれるように、バランス良く配分して仕事や生活を行っていくことが大切と言えます。精神的に辛くなったらお金がいくらあっても不幸せですもんね。たとえお金がなくて即日融資ができるカードローンからお金を借りる事になっても、仲良く生活できる方が幸せですよ。

夫婦共働きの場合、年収は一体どれくらいになるのか

あなたのご家庭では夫婦共働きの生活ですか。もしもあなたのご家庭が夫婦共働きであった場合、そうでない場合に比べてどのくらい年収が異なるかご存知でしょうか。もちろん、職種や年齢、子どもの有無によって年収は変わってきますが、仮に同じ会社で出会った30歳の男女が結婚し、そのまま子供を作らずに5年間過ごす場合、年収は平均しても1千万円は超えるのではないでしょうか。ボーナスのある会社、家族手当、昇進などがあることが前提となりますが、仮に1千万円超えた場合、かなり裕福な暮らしが出来るのではないでしょうか。未だに女性が出産、育児を経て職場に復帰する割合が低いことから、夫婦共働きの場合で子供を結婚2年後あたりに作ろうと計画しているならば2年間の生活費はどちらかの収入だけで賄い、もう一方の収入は丸々、貯金に回すと良いでしょう。あえて一人の収入で生活することを習慣づけ、過度な贅沢を避けることで効率よく貯金することが出来ます。

夫婦共働きの年金は、どうなるのでしょうか?

夫婦共働きの年金を説明する前に、まず、日本国内に居住する20歳以上60歳未満の方は、国民年金制度の加入することになります。そのうえで、職業に応じて、上乗せされる年金制度に加入することになります。いわゆる会社勤めのサラリーマンなら厚生年金保険、公務員なら国家公務員共済組合もしくは地方公務員等共済組合、私立学校職員なら私立学校教職員共済制度といった年金に加入し、給与を支払われる間は、保険料を支払います。一般的には、夫婦共働きの世帯のいずれかが65歳に達した場合、老齢基礎年金と上乗せされる厚生年金・国家公務員共済組合、地方公務員共済組合、私立学校教職員共済制度のいずれかの制度もしくは複数の制度から老齢年金が支払われることになります。二人とも65歳以上になれば、夫婦共働きの年金は、それぞれに老齢基礎年金と上乗せされる老齢年金が支払われることになります。もし、いずれかがなくなった場合には、遺族厚生年金と自分の老齢厚生年金との調整が行われます。たとえば、ご自身の老齢厚生年金より遺族厚生年金が多い場合には、その差額が遺族厚生年金として支払われます。遺族厚生年金が老齢厚生年金より少ない場合には、遺族厚生年金は全額支給停止という扱いになります。夫婦共働きの年金だからといって、遺族厚生年金と自身の老齢厚生年金の両方が全額支払われるというものではありません。